人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

さくら市の人口動態

栃木県さくら市(団体コード 09214)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2005年から2025年までです。

2025年の出生数229件
2025年の死亡数558件
2025年の婚姻件数146件
2025年の離婚件数61件
さくら市の出生数と死亡数の年次推移(2005〜2025年)
出生数死亡数
190 394 597 20052010201520202025 出生 死亡 2005年 287件2006年 405件2007年 428件2008年 456件2009年 426件2010年 421件2011年 416件2012年 425件2013年 397件2014年 416件2015年 387件2016年 329件2017年 381件2018年 346件2019年 327件2020年 322件2021年 299件2022年 320件2023年 250件2024年 249件2025年 229件2005年 276件2006年 359件2007年 363件2008年 410件2009年 389件2010年 394件2011年 408件2012年 434件2013年 391件2014年 430件2015年 421件2016年 417件2017年 440件2018年 485件2019年 427件2020年 459件2021年 478件2022年 503件2023年 541件2024年 485件2025年 558件

年次の件数

さくら市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2005年28727618665
2006年405359236101
2007年42836320994
2008年45641024664
2009年42638926684
2010年42139424891
2011年41640823975
2012年42543427672
2013年39739124686
2014年41643021666
2015年38742119774
2016年32941722966
2017年38144018571
2018年34648521164
2019年32742721279
2020年32245918371
2021年29947815969
2022年32050318955
2023年25054113758
2024年24948515964
2025年22955814661

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

さくら市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2005年40001110
2006年4021873
2007年3100842
2008年4800390
2009年4400461
2010年3911142
2011年5311772
2012年3900261
2013年3411584
2014年3910550
2015年4800522
2016年2500131
2017年3521854
2018年2500220
2019年3600322
2020年4511261
2021年2800030
2022年3710240
2023年2810221
2024年3300130
2025年2200411

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2005年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2005年より前の統計表には さくら市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。栃木県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る