人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

青ヶ島村の人口動態

東京都青ヶ島村(団体コード 13402)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは1995年から2025年までです。

2025年の出生数2件
2025年の死亡数2件
2025年の婚姻件数3件
2025年の離婚件数1件
青ヶ島村の出生数と死亡数の年次推移(1995〜2025年)
出生数死亡数
0 3 6 1995200020052010201520202025 出生 死亡 1995年 4件1996年 2件1997年 2件1998年 5件1999年 2件2000年 1件2001年 2件2002年 3件2003年 3件2004年 1件2005年 2件2006年 1件2007年 1件2008年 0件2009年 0件2010年 1件2011年 0件2012年 1件2013年 0件2014年 0件2015年 1件2016年 1件2017年 1件2018年 0件2019年 2件2020年 1件2021年 0件2022年 4件2023年 1件2024年 0件2025年 2件1995年 1件1996年 0件1997年 0件1998年 1件1999年 1件2000年 2件2001年 1件2002年 1件2003年 1件2004年 1件2005年 0件2006年 1件2007年 1件2008年 1件2009年 2件2010年 1件2011年 0件2012年 0件2013年 3件2014年 2件2015年 2件2016年 2件2017年 1件2018年 0件2019年 1件2020年 2件2021年 1件2022年 1件2023年 0件2024年 3件2025年 2件

年次の件数

青ヶ島村の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
1995年4130
1996年2010
1997年2023
1998年5100
1999年2120
2000年1231
2001年2110
2002年3111
2003年3100
2004年1100
2005年2000
2006年1110
2007年1111
2008年0120
2009年0220
2010年1110
2011年0021
2012年1002
2013年0301
2014年0230
2015年1220
2016年1240
2017年1110
2018年0010
2019年2121
2020年1210
2021年0110
2022年4100
2023年1000
2024年0331
2025年2231

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

青ヶ島村の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
1995年000000
1996年000000
1997年000000
1998年000000
1999年100000
2000年000100
2001年000000
2002年000000
2003年100000
2004年000000
2005年000000
2006年000000
2007年000000
2008年000000
2009年000000
2010年000101
2011年000000
2012年100000
2013年000000
2014年000000
2015年000000
2016年000000
2017年000000
2018年000000
2019年000000
2020年000000
2021年000000
2022年000000
2023年000000
2024年000000
2025年000000

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。東京都の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る