人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

魚沼市の人口動態

新潟県魚沼市(団体コード 15225)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2004年から2025年までです。

2025年の出生数113件
2025年の死亡数545件
2025年の婚姻件数74件
2025年の離婚件数29件
魚沼市の出生数と死亡数の年次推移(2004〜2025年)
出生数死亡数
0 341 682 200420052010201520202025 出生 死亡 2004年 55件2005年 324件2006年 339件2007年 286件2008年 315件2009年 269件2010年 261件2011年 251件2012年 237件2013年 245件2014年 224件2015年 215件2016年 227件2017年 219件2018年 206件2019年 196件2020年 199件2021年 170件2022年 143件2023年 140件2024年 120件2025年 113件2004年 88件2005年 522件2006年 476件2007年 566件2008年 464件2009年 551件2010年 547件2011年 587件2012年 580件2013年 595件2014年 590件2015年 562件2016年 535件2017年 596件2018年 521件2019年 548件2020年 475件2021年 615件2022年 599件2023年 538件2024年 532件2025年 545件

年次の件数

魚沼市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2004年55883211
2005年32452216356
2006年33947616976
2007年28656617564
2008年31546417055
2009年26955114261
2010年26154714750
2011年25158712556
2012年23758015150
2013年24559514262
2014年22459014244
2015年21556214048
2016年22753515248
2017年21959613234
2018年20652111545
2019年19654811752
2020年19947510139
2021年1706158932
2022年1435998133
2023年1405388634
2024年1205326444
2025年1135457429

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

魚沼市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2004年200100
2005年2210350
2006年2500852
2007年2100120
2008年1900371
2009年1800431
2010年2400832
2011年1400320
2012年2000431
2013年1933353
2014年2011223
2015年2900432
2016年2700250
2017年1700010
2018年1100130
2019年1500330
2020年2800010
2021年1400514
2022年1500050
2023年1200310
2024年800111
2025年1000110

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2004年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2004年より前の統計表には 魚沼市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。新潟県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る