人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

山北町の人口動態

新潟県山北町(団体コード 15585)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは1995年から2008年までです。

2008年の出生数3件
2008年の死亡数29件
2008年の婚姻件数6件
2008年の離婚件数2件
山北町の出生数と死亡数の年次推移(1995〜2008年)
出生数死亡数
0 74 149 1995200020052008 出生 死亡 1995年 77件1996年 57件1997年 58件1998年 41件1999年 46件2000年 51件2001年 52件2002年 47件2003年 45件2004年 36件2005年 30件2006年 37件2007年 32件2008年 3件1995年 116件1996年 104件1997年 108件1998年 133件1999年 123件2000年 122件2001年 98件2002年 106件2003年 113件2004年 118件2005年 95件2006年 128件2007年 101件2008年 29件

年次の件数

山北町の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
1995年77116308
1996年57104294
1997年58108365
1998年41133248
1999年46123345
2000年511223610
2001年5298365
2002年47106277
2003年45113237
2004年361182311
2005年3095227
2006年37128158
2007年321012710
2008年32962

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

山北町の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
1995年410010
1996年510020
1997年600020
1998年200220
1999年300100
2000年100030
2001年300100
2002年200010
2003年400250
2004年600110
2005年300010
2006年100020
2007年000010
2008年000100

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2008年の件数は、年の途中までの分かもしれません。合併などが年の途中に行われた場合、その年は区域が無くなるまでの件数になります。この統計表には施行日が書かれていないので、当サイトでは判断していません。2008年の値を前の年と並べて増減を読まないでください。

2008年より後の統計表には 山北町 の行がありません。合併や政令指定都市への移行などで統計表の区分が変わったためですが、どの理由なのかはこの統計表には書かれていません(当サイトでは推測しません)。2025年の数字は新潟県の市区町村一覧から探してください。別の自治体に件数を足し込むことはしていません(区域が一致するとは限らないため)。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。新潟県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る