山梨県増穂町（団体コード 19361）の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは1995年から2010年までです。
| 年 | 出生数 | 死亡数 | 婚姻件数 | 離婚件数 |
|---|---|---|---|---|
| 1995年 | 118 | 153 | 66 | 8 |
| 1996年 | 110 | 126 | 60 | 14 |
| 1997年 | 101 | 127 | 73 | 17 |
| 1998年 | 109 | 110 | 61 | 16 |
| 1999年 | 106 | 125 | 76 | 10 |
| 2000年 | 98 | 122 | 57 | 25 |
| 2001年 | 93 | 102 | 53 | 23 |
| 2002年 | 81 | 130 | 47 | 32 |
| 2003年 | 88 | 118 | 71 | 18 |
| 2004年 | 76 | 147 | 66 | 22 |
| 2005年 | 90 | 149 | 58 | 30 |
| 2006年 | 106 | 124 | 62 | 17 |
| 2007年 | 83 | 145 | 52 | 21 |
| 2008年 | 78 | 164 | 54 | 22 |
| 2009年 | 90 | 145 | 59 | 25 |
| 2010年 | 12 | 27 | 15 | 5 |
表の読み方：0 と出ているところは原典が「-」（計数のない場合）としている欄、非公表 は原典が「…」（計数不明又は計数を表章することが不適当な場合）としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明
この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」（計数のない場合）としている欄は 0 と出しています。
| 年 | 出生数のうち2500g未満 | 乳児死亡数 | 新生児死亡数 | 自然死産数 | 人工死産数 | 周産期死亡数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1995年 | 10 | 1 | 1 | 3 | 2 | 1 |
| 1996年 | 7 | 2 | 1 | 4 | 2 | 3 |
| 1997年 | 13 | 0 | 0 | 5 | 0 | 3 |
| 1998年 | 9 | 0 | 0 | 4 | 2 | 3 |
| 1999年 | 9 | 0 | 0 | 0 | 4 | 0 |
| 2000年 | 3 | 0 | 0 | 4 | 2 | 0 |
| 2001年 | 10 | 0 | 0 | 3 | 1 | 1 |
| 2002年 | 6 | 0 | 0 | 2 | 2 | 1 |
| 2003年 | 19 | 0 | 0 | 1 | 4 | 0 |
| 2004年 | 4 | 0 | 0 | 0 | 1 | 0 |
| 2005年 | 11 | 0 | 0 | 3 | 1 | 0 |
| 2006年 | 8 | 0 | 0 | 0 | 2 | 0 |
| 2007年 | 8 | 0 | 0 | 3 | 2 | 1 |
| 2008年 | 5 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 |
| 2009年 | 11 | 1 | 1 | 0 | 3 | 1 |
| 2010年 | 2 | 0 | 0 | 1 | 1 | 0 |
表の読み方：0 と出ているところは原典が「-」（計数のない場合）としている欄、非公表 は原典が「…」（計数不明又は計数を表章することが不適当な場合）としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明
市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率（全国・都道府県）だけを出します。
2010年の件数は、年の途中までの分かもしれません。合併などが年の途中に行われた場合、その年は区域が無くなるまでの件数になります。この統計表には施行日が書かれていないので、当サイトでは判断していません。2010年の値を前の年と並べて増減を読まないでください。
2010年より後の統計表には 増穂町 の行がありません。合併や政令指定都市への移行などで統計表の区分が変わったためですが、どの理由なのかはこの統計表には書かれていません（当サイトでは推測しません）。2025年の数字は山梨県の市区町村一覧から探してください。別の自治体に件数を足し込むことはしていません（区域が一致するとは限らないため）。
この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。
どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。
2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ（2019年3月29日公表）による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。
このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。
死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。山梨県の死因別死亡数をご覧ください。
「人口動態調査」（厚生労働省／政府統計の総合窓口 e-Stat）（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011）（2026年10月19日に利用）を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る