人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

木曽町の人口動態

長野県木曽町(団体コード 20432)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2005年から2025年までです。

2025年の出生数26件
2025年の死亡数205件
2025年の婚姻件数20件
2025年の離婚件数13件
木曽町の出生数と死亡数の年次推移(2005〜2025年)
出生数死亡数
0 139 278 20052010201520202025 出生 死亡 2005年 11件2006年 100件2007年 89件2008年 71件2009年 87件2010年 70件2011年 78件2012年 69件2013年 80件2014年 73件2015年 61件2016年 57件2017年 51件2018年 47件2019年 44件2020年 43件2021年 30件2022年 34件2023年 32件2024年 23件2025年 26件2005年 30件2006年 187件2007年 206件2008年 154件2009年 186件2010年 183件2011年 230件2012年 199件2013年 205件2014年 193件2015年 208件2016年 249件2017年 209件2018年 197件2019年 195件2020年 200件2021年 192件2022年 213件2023年 192件2024年 199件2025年 205件

年次の件数

木曽町の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2005年1130143
2006年1001875214
2007年892065823
2008年711544312
2009年871864115
2010年701834922
2011年782303516
2012年691995010
2013年802053912
2014年731933911
2015年612082415
2016年572493318
2017年512092814
2018年47197258
2019年441953410
2020年432003410
2021年30192337
2022年342132614
2023年321921813
2024年23199226
2025年262052013

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

木曽町の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2005年000000
2006年1511201
2007年1000010
2008年900201
2009年1100010
2010年500211
2011年700110
2012年500000
2013年1300000
2014年1600000
2015年1200010
2016年400100
2017年200000
2018年410000
2019年500010
2020年800000
2021年100010
2022年600000
2023年000000
2024年200010
2025年411001

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2005年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2005年より前の統計表には 木曽町 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。長野県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る