人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

小川村の人口動態

長野県小川村(団体コード 20588)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは1995年から2025年までです。

2025年の出生数5件
2025年の死亡数46件
2025年の婚姻件数4件
2025年の離婚件数3件
小川村の出生数と死亡数の年次推移(1995〜2025年)
出生数死亡数
0 37 73 1995200020052010201520202025 出生 死亡 1995年 28件1996年 18件1997年 25件1998年 26件1999年 18件2000年 19件2001年 23件2002年 21件2003年 21件2004年 15件2005年 16件2006年 14件2007年 13件2008年 11件2009年 22件2010年 16件2011年 10件2012年 16件2013年 14件2014年 14件2015年 16件2016年 10件2017年 11件2018年 9件2019年 10件2020年 7件2021年 9件2022年 12件2023年 6件2024年 7件2025年 5件1995年 55件1996年 51件1997年 40件1998年 53件1999年 62件2000年 60件2001年 58件2002年 40件2003年 47件2004年 50件2005年 61件2006年 61件2007年 60件2008年 53件2009年 52件2010年 66件2011年 47件2012年 50件2013年 54件2014年 58件2015年 59件2016年 60件2017年 49件2018年 63件2019年 55件2020年 54件2021年 43件2022年 49件2023年 52件2024年 57件2025年 46件

年次の件数

小川村の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
1995年2855171
1996年1851172
1997年2540210
1998年2653101
1999年186283
2000年1960154
2001年235873
2002年214092
2003年214776
2004年155092
2005年1661126
2006年1461154
2007年136084
2008年115384
2009年225283
2010年166663
2011年104782
2012年1650112
2013年145470
2014年145852
2015年165983
2016年106045
2017年114974
2018年96351
2019年105576
2020年75441
2021年94351
2022年1249101
2023年65243
2024年75712
2025年54643

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

小川村の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
1995年311001
1996年100010
1997年100000
1998年000010
1999年100000
2000年000000
2001年100000
2002年100000
2003年500000
2004年200000
2005年100101
2006年100010
2007年000000
2008年000000
2009年100000
2010年000010
2011年100000
2012年200000
2013年100010
2014年100000
2015年000000
2016年200000
2017年100000
2018年100000
2019年000000
2020年100000
2021年100000
2022年200000
2023年000000
2024年100000
2025年000000

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。長野県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る