人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

北名古屋市の人口動態

愛知県北名古屋市(団体コード 23234)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2006年から2025年までです。

2025年の出生数584件
2025年の死亡数902件
2025年の婚姻件数421件
2025年の離婚件数150件
北名古屋市の出生数と死亡数の年次推移(2006〜2025年)
出生数死亡数
307 670 1,032 20062010201520202025 出生 死亡 2006年 719件2007年 962件2008年 903件2009年 924件2010年 921件2011年 892件2012年 872件2013年 962件2014年 831件2015年 884件2016年 918件2017年 870件2018年 885件2019年 779件2020年 703件2021年 705件2022年 725件2023年 640件2024年 647件2025年 584件2006年 377件2007年 536件2008年 492件2009年 560件2010年 548件2011年 567件2012年 654件2013年 599件2014年 634件2015年 634件2016年 666件2017年 683件2018年 687件2019年 717件2020年 706件2021年 772件2022年 847件2023年 853件2024年 889件2025年 902件

年次の件数

北名古屋市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2006年719377497133
2007年962536635160
2008年903492588151
2009年924560584190
2010年921548574202
2011年892567531167
2012年872654580154
2013年962599514152
2014年831634588151
2015年884634537175
2016年918666536143
2017年870683514155
2018年885687532160
2019年779717522183
2020年703706462136
2021年705772458139
2022年725847486124
2023年640853428136
2024年647889417133
2025年584902421150

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

北名古屋市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2006年6820682
2007年85001083
2008年8042882
2009年92417111
2010年7900862
2011年101206131
2012年86311567
2013年932111115
2014年8510784
2015年8443984
2016年8131772
2017年79111065
2018年8232774
2019年8320572
2020年5611974
2021年7542776
2022年6800671
2023年6842592
2024年6132290
2025年56001110

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2006年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2006年より前の統計表には 北名古屋市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。愛知県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る