人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

長久手町の人口動態

愛知県長久手町(団体コード 23304)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは1995年から2012年までです。

2012年の出生数0件
2012年の死亡数1件
2012年の婚姻件数5件
2012年の離婚件数0件
長久手町の出生数と死亡数の年次推移(1995〜2012年)
出生数死亡数
0 371 743 19952000200520102012 出生 死亡 1995年 522件1996年 494件1997年 540件1998年 582件1999年 594件2000年 534件2001年 576件2002年 545件2003年 495件2004年 531件2005年 474件2006年 534件2007年 559件2008年 612件2009年 663件2010年 651件2011年 598件2012年 0件1995年 138件1996年 158件1997年 158件1998年 151件1999年 164件2000年 160件2001年 149件2002年 188件2003年 186件2004年 179件2005年 194件2006年 181件2007年 198件2008年 251件2009年 265件2010年 249件2011年 256件2012年 1件

年次の件数

長久手町の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
1995年52213833354
1996年49415838860
1997年54015836563
1998年58215131172
1999年59416431878
2000年53416032089
2001年57614934881
2002年54518830189
2003年49518627295
2004年53117927476
2005年47419432575
2006年53418133583
2007年55919839864
2008年61225135791
2009年66326534074
2010年65124933275
2011年59825634177
2012年0150

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

長久手町の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
1995年4521414
1996年3641947
1997年4822634
1998年55216102
1999年6221514
2000年4800844
2001年4300412
2002年4431461
2003年4811964
2004年6100533
2005年4220561
2006年4831433
2007年5531670
2008年6521654
2009年5510644
2010年5631854
2011年5500832
2012年000000

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2012年の件数は、年の途中までの分かもしれません。合併などが年の途中に行われた場合、その年は区域が無くなるまでの件数になります。この統計表には施行日が書かれていないので、当サイトでは判断していません。2012年の値を前の年と並べて増減を読まないでください。

2012年より後の統計表には 長久手町 の行がありません。合併や政令指定都市への移行などで統計表の区分が変わったためですが、どの理由なのかはこの統計表には書かれていません(当サイトでは推測しません)。2025年の数字は愛知県の市区町村一覧から探してください。別の自治体に件数を足し込むことはしていません(区域が一致するとは限らないため)。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。愛知県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る