人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

邑南町の人口動態

島根県邑南町(団体コード 32449)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2004年から2025年までです。

2025年の出生数32件
2025年の死亡数190件
2025年の婚姻件数14件
2025年の離婚件数5件
邑南町の出生数と死亡数の年次推移(2004〜2025年)
出生数死亡数
0 138 275 200420052010201520202025 出生 死亡 2004年 22件2005年 80件2006年 70件2007年 74件2008年 82件2009年 68件2010年 75件2011年 64件2012年 72件2013年 59件2014年 68件2015年 70件2016年 53件2017年 70件2018年 59件2019年 54件2020年 51件2021年 60件2022年 46件2023年 40件2024年 34件2025年 32件2004年 49件2005年 229件2006年 240件2007年 234件2008年 248件2009年 230件2010年 248件2011年 231件2012年 229件2013年 218件2014年 235件2015年 239件2016年 203件2017年 235件2018年 231件2019年 230件2020年 223件2021年 214件2022年 227件2023年 243件2024年 229件2025年 190件

年次の件数

邑南町の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2004年2249105
2005年802293912
2006年702403318
2007年742343722
2008年82248326
2009年68230329
2010年752483811
2011年642313716
2012年72229348
2013年59218339
2014年682354311
2015年702394112
2016年532033512
2017年702352913
2018年592313314
2019年542302417
2020年512233310
2021年60214174
2022年462271712
2023年40243197
2024年342291410
2025年32190145

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

邑南町の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2004年400000
2005年600000
2006年1000020
2007年500200
2008年900100
2009年800000
2010年800010
2011年700100
2012年600200
2013年300000
2014年700000
2015年300020
2016年600010
2017年800100
2018年600100
2019年1300300
2020年300110
2021年700100
2022年400000
2023年400000
2024年200000
2025年000000

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2004年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2004年より前の統計表には 邑南町 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。島根県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る