人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

隠岐の島町の人口動態

島根県隠岐の島町(団体コード 32528)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2004年から2025年までです。

2025年の出生数69件
2025年の死亡数268件
2025年の婚姻件数50件
2025年の離婚件数18件
隠岐の島町の出生数と死亡数の年次推移(2004〜2025年)
出生数死亡数
0 160 320 200420052010201520202025 出生 死亡 2004年 31件2005年 135件2006年 113件2007年 121件2008年 105件2009年 99件2010年 116件2011年 115件2012年 110件2013年 125件2014年 88件2015年 123件2016年 89件2017年 102件2018年 108件2019年 87件2020年 76件2021年 80件2022年 84件2023年 74件2024年 65件2025年 69件2004年 64件2005年 243件2006年 248件2007年 246件2008年 243件2009年 221件2010年 257件2011年 282件2012年 265件2013年 249件2014年 230件2015年 256件2016年 241件2017年 257件2018年 259件2019年 254件2020年 240件2021年 226件2022年 241件2023年 250件2024年 289件2025年 268件

年次の件数

隠岐の島町の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2004年31641813
2005年1352436430
2006年1132486421
2007年1212466726
2008年1052434730
2009年992216627
2010年1162576721
2011年1152825321
2012年1102655221
2013年1252494927
2014年882305516
2015年1232564915
2016年892415826
2017年1022576326
2018年1082593716
2019年872544123
2020年762403721
2021年802263819
2022年842415112
2023年742503911
2024年652893111
2025年692685018

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

隠岐の島町の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2004年500020
2005年2200160
2006年1000222
2007年1300211
2008年800111
2009年1300100
2010年1200201
2011年1100000
2012年610030
2013年1300020
2014年800221
2015年800010
2016年700300
2017年600000
2018年800321
2019年1300110
2020年1210211
2021年1000120
2022年600020
2023年700000
2024年700010
2025年600010

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2004年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2004年より前の統計表には 隠岐の島町 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。島根県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る