人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

山陽小野田市の人口動態

山口県山陽小野田市(団体コード 35216)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2005年から2025年までです。

2025年の出生数285件
2025年の死亡数920件
2025年の婚姻件数155件
2025年の離婚件数81件
山陽小野田市の出生数と死亡数の年次推移(2005〜2025年)
出生数死亡数
194 601 1,007 20052010201520202025 出生 死亡 2005年 391件2006年 507件2007年 536件2008年 516件2009年 490件2010年 500件2011年 523件2012年 466件2013年 462件2014年 489件2015年 458件2016年 456件2017年 440件2018年 426件2019年 358件2020年 350件2021年 322件2022年 326件2023年 273件2024年 294件2025年 285件2005年 512件2006年 672件2007年 704件2008年 749件2009年 721件2010年 720件2011年 746件2012年 820件2013年 804件2014年 765件2015年 793件2016年 769件2017年 754件2018年 785件2019年 909件2020年 821件2021年 873件2022年 887件2023年 928件2024年 917件2025年 920件

年次の件数

山陽小野田市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2005年391512217108
2006年507672308133
2007年536704311110
2008年516749274140
2009年490721311148
2010年500720309120
2011年523746284116
2012年466820283108
2013年462804286132
2014年48976525597
2015年45879325899
2016年45676926786
2017年44075424195
2018年426785215107
2019年358909206100
2020年35082118196
2021年32287319586
2022年32688718389
2023年273928182105
2024年29491719486
2025年28592015581

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

山陽小野田市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2005年43321122
2006年38004103
2007年41307112
2008年5211683
2009年52007101
2010年3711845
2011年5411562
2012年5220160
2013年4300743
2014年5300572
2015年4133773
2016年4631281
2017年3911542
2018年5122352
2019年3311432
2020年3921622
2021年2911530
2022年3000462
2023年2531513
2024年2500251
2025年2411341

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2005年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2005年より前の統計表には 山陽小野田市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。山口県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る