人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

壱岐市の人口動態

長崎県壱岐市(団体コード 42210)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2004年から2025年までです。

2025年の出生数98件
2025年の死亡数438件
2025年の婚姻件数52件
2025年の離婚件数43件
壱岐市の出生数と死亡数の年次推移(2004〜2025年)
出生数死亡数
46 315 583 200420052010201520202025 出生 死亡 2004年 227件2005年 277件2006年 271件2007年 275件2008年 252件2009年 245件2010年 227件2011年 252件2012年 214件2013年 236件2014年 218件2015年 203件2016年 212件2017年 183件2018年 187件2019年 143件2020年 156件2021年 147件2022年 106件2023年 112件2024年 120件2025年 98件2004年 343件2005年 429件2006年 370件2007年 419件2008年 458件2009年 467件2010年 453件2011年 500件2012年 474件2013年 498件2014年 473件2015年 482件2016年 412件2017年 451件2018年 440件2019年 441件2020年 454件2021年 454件2022年 491件2023年 486件2024年 531件2025年 438件

年次の件数

壱岐市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2004年22734311343
2005年27742912353
2006年27137015254
2007年27541911856
2008年25245812348
2009年24546710337
2010年22745310655
2011年25250010646
2012年21447411640
2013年23649810041
2014年2184738460
2015年20348210346
2016年21241210139
2017年1834517539
2018年1874407929
2019年1434418835
2020年1564545842
2021年1474546835
2022年1064917327
2023年1124865026
2024年1205316135
2025年984385243

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

壱岐市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2004年2100140
2005年3400450
2006年26101100
2007年25001100
2008年3610320
2009年2110331
2010年2800331
2011年2510441
2012年2021241
2013年2510310
2014年1910151
2015年1400130
2016年2110100
2017年2000040
2018年2400120
2019年1400140
2020年2210421
2021年1400310
2022年1100100
2023年1000322
2024年1100000
2025年900030

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2004年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2004年より前の統計表には 壱岐市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。長崎県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る