人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

五島市の人口動態

長崎県五島市(団体コード 42211)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2004年から2025年までです。

2025年の出生数130件
2025年の死亡数687件
2025年の婚姻件数86件
2025年の離婚件数51件
五島市の出生数と死亡数の年次推移(2004〜2025年)
出生数死亡数
56 428 799 200420052010201520202025 出生 死亡 2004年 145件2005年 308件2006年 296件2007年 297件2008年 268件2009年 273件2010年 261件2011年 270件2012年 242件2013年 226件2014年 249件2015年 216件2016年 206件2017年 190件2018年 222件2019年 194件2020年 189件2021年 194件2022年 175件2023年 163件2024年 128件2025年 130件2004年 232件2005年 548件2006年 612件2007年 601件2008年 618件2009年 603件2010年 650件2011年 669件2012年 671件2013年 662件2014年 648件2015年 664件2016年 655件2017年 653件2018年 666件2019年 616件2020年 670件2021年 681件2022年 701件2023年 727件2024年 705件2025年 687件

年次の件数

五島市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2004年1452326836
2005年30854814565
2006年29661215369
2007年29760116196
2008年26861814467
2009年27360315262
2010年26165013357
2011年27066912267
2012年24267114158
2013年22666211378
2014年24964811549
2015年21666413257
2016年20665512450
2017年19065311754
2018年22266610638
2019年19461611844
2020年18967010443
2021年1946818141
2022年1757018744
2023年1637278845
2024年1287058455
2025年1306878651

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

五島市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2004年1310281
2005年2211640
2006年2600270
2007年2400553
2008年4011693
2009年1711230
2010年3900230
2011年3200553
2012年2300441
2013年2000121
2014年2010352
2015年2422341
2016年2000332
2017年1500380
2018年1400220
2019年1610321
2020年1011132
2021年1200100
2022年1611111
2023年1400201
2024年1500331
2025年1300121

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2004年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2004年より前の統計表には 五島市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。長崎県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る