人口動態統計データベース 出生・死亡・婚姻・離婚の件数を市区町村別に

宮古島市の人口動態

沖縄県宮古島市(団体コード 47214)の出生・死亡・死産・婚姻・離婚の件数です。原典の統計表に行があるのは2005年から2025年までです。

2025年の出生数376件
2025年の死亡数766件
2025年の婚姻件数253件
2025年の離婚件数152件
宮古島市の出生数と死亡数の年次推移(2005〜2025年)
出生数死亡数
38 458 877 20052010201520202025 出生 死亡 2005年 142件2006年 566件2007年 569件2008年 603件2009年 565件2010年 558件2011年 586件2012年 606件2013年 559件2014年 546件2015年 606件2016年 552件2017年 528件2018年 520件2019年 519件2020年 524件2021年 472件2022年 475件2023年 382件2024年 378件2025年 376件2005年 119件2006年 538件2007年 549件2008年 592件2009年 603件2010年 614件2011年 647件2012年 597件2013年 584件2014年 630件2015年 623件2016年 631件2017年 625件2018年 664件2019年 684件2020年 697件2021年 640件2022年 753件2023年 746件2024年 796件2025年 766件

年次の件数

宮古島市の人口動態(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数死亡数婚姻件数離婚件数
2005年1421197733
2006年566538268159
2007年569549284156
2008年603592296138
2009年565603306154
2010年558614281154
2011年586647309151
2012年606597305138
2013年559584273141
2014年546630303166
2015年606623274162
2016年552631293138
2017年528625280148
2018年520664266139
2019年519684307158
2020年524697272159
2021年472640234126
2022年475753226149
2023年382746230131
2024年378796226146
2025年376766253152

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

出生・死亡の内訳(原典が公表している欄)

この自治体の年間の件数は小さい桁です。1件の増減が大きく見えることがあります。原典が「-」(計数のない場合)としている欄は 0 と出しています。

宮古島市の出生・死亡・死産の内訳(件数) 出典:中巻 総覧 第2表
年出生数のうち2500g未満乳児死亡数新生児死亡数自然死産数人工死産数周産期死亡数
2005年1511101
2006年6321972
2007年60111262
2008年6710992
2009年64101175
2010年6853895
2011年59118182
2012年60217143
2013年72004141
2014年5310481
2015年63002120
2016年56223102
2017年5300591
2018年51111083
2019年5800680
2020年4911651
2021年410011102
2022年54004101
2023年40008120
2024年3500190
2025年4910690

表の読み方:0 と出ているところは原典が「-」(計数のない場合)としている欄、非公表 は原典が「…」(計数不明又は計数を表章することが不適当な場合)としている欄です。原典の記号を数に直したり、ほかの欄から引き算して埋めたりはしていません。記号の説明

この数字について

市区町村別の出生率・死亡率は出していません。原典の年次の統計表が市区町村別の率を公表していないためです。件数を人口で割れば数字は作れますが、分母に何の人口を使うかで値が変わり、原典の率とも一致しません。このサイトでは原典が公表している率(全国・都道府県)だけを出します。

2005年の件数も、年の途中からの分かもしれません。施行日が統計表に書かれていないため、当サイトでは判断していません。

2005年より前の統計表には 宮古島市 の行がありません。その年を0で埋めることはしていません。理由(合併・新設・区分の変更など)はこの統計表には書かれていないので、当サイトでは推測しません。

この統計の件数は、戸籍法と「死産の届出に関する規程」によって届け出られた全数です。確定数の集計客体は「日本における日本人」で、日本における外国人・外国における日本人・前年以前に発生した分は別掲になっており、この表には入っていません。住民基本台帳の人口とは数える範囲が違います。

どこの件数として数えるかは事象ごとに違います。原典の注記のとおり、出生は子の住所、死亡は死亡者の住所、死産は母の住所、婚姻は夫の住所、離婚は別居する前の住所によります。

2004・2006・2009〜2017年の数値は、都道府県からの報告漏れ(2019年3月29日公表)による再集計後のものです。当時の報告書とは一致しない箇所があります。

このサイトは順位を作りません。件数の多い順に並べることもしません。並び順は団体コード順だけです。

死因別の死亡数は原典が都道府県までしか公表していません。市区町村別の死因は作りません。沖縄県の死因別死亡数をご覧ください。

「人口動態調査」(厚生労働省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00450011)(2026年10月19日に利用)を加工して作成 e-Stat の統計表一覧で原典を見る